2.0 単位, 2 年次, 秋AB 木5,6
藤本 啓寛
Contents
授業概要
児童の権利と児童福祉の理念、児童・家庭の生活実態と社会環境、児童・家庭福祉制度・法律・専門職、その他児童・家庭福祉の諸支援について学修する。
備考
社会福祉士国家試験受験資格指定科目。2012年度までのCE31131と同一。
実務経験教員
オンライン(同時双方向型)
授業方法
講義
学位プログラム・コンピテンスとの関係
人間科学の理解力、障害科学の基礎的知識
授業の到達目標(学修成果)
1.児童の権利や児童福祉の理念といった児童福祉の中核的な考え方を理解する。
2.児童・家庭の生活実態とこれを取り巻く社会環境を理解する。
3.児童・家庭福祉制度の発展過程と代表的な法律について理解する。
4.児童・家庭福祉の実施体制の全体像と関連専門職が果たす役割について理解する。
5.児童・家庭福祉の各支援について、その現状と課題を理解する。
キーワード
児童の権利、児童福祉の理念、児童・家庭の生活実態と社会環境、児童・家庭福祉制度、児童・家庭福祉の法律、児童・家庭福祉の実施体制の全体像と関連専門職、母子保健、保育、子育て支援、児童虐待、社会的養護、障害児支援、学校における支援、スクールソーシャルワーク、若者自立支援
授業計画
第1回 オリエンテーション/児童の権利と児童福祉の理念(1)
第2回 児童の権利と児童福祉の理念(2)
第3回 児童・家庭の生活実態と社会環境(1)
第4回 児童・家庭の生活実態と社会環境(2)
第5回 児童・家庭福祉制度の発展(1)
第6回 児童・家庭福祉制度の発展(2)
第7回 代表的な児童・家庭福祉の法律(1)
第8回 代表的な児童・家庭福祉の法律(2)
第9回 児童・家庭福祉の実施体制の全体像と関連専門職(1)
第10回 児童・家庭福祉の実施体制の全体像と関連専門職(2)
第11回 各論① 母子保健と保育における支援
第12回 各論② 子育て支援
第13回 各論③ 児童虐待に対する支援(1)
第14回 各論③ 児童虐待に対する支援(2)
第15回 各論④ 社会的養護を必要とする児童に対する支援
第16回 各論⑤ 障害児支援
第17回 各論⑥ 学校における支援(スクールソーシャルワークを含む)
第18回 各論⑦ 若者自立支援
第19回 講義のまとめ(1)
第20回 講義のまとめ(2)
成績評価方法
各回の授業後に提出が求められる小レポート(第1~18回の計18本、4点×18回=72点)、第19・20回授業後に提出が求められる最終レポート(28点)により、両者を合わせて総合的に評価する。小レポート・最終レポートの評価基準の詳細は授業中に説明する。満点の60%以上で合格とする。なお、A+~Cの評価は、総合成績に基づいて行う。
学修時間の割り当て及び授業外における学修方法
本授業は2単位のため、授業時間(75分を1.5時間とし、1.5時間×20回分の授業=30時間)に加え、授業外における予習(30時間)と復習(30時間)を合わせて90時間分の学修時間を標準とする。
授業前(予習):各回に該当する教科書のページを熟読しておくこと。赤字で書いてあるキーワードの意味を理解したり、わからない用語があれば下記参考文献やインターネット上で調べておくこと。また、疑問に思ったことがあればメモをとり、授業の後に質問できるようにしておけると望ましい。
授業中:75分の授業は、講義(40分)とワーク&ディスカッション(35分)で構成する。講義は、該当する教科書の要点に絞って解説をする。予習と講義でインプットした内容を、ワーク&ディスカッションでアウトプットすることで、学修内容の定着を目指す。
授業後(復習):ワーク&ディスカッションで一度アウトプットした内容を、受講生各人の言葉で小レポートとしてもう一度別の形でアウトプットすることで、着実に理解すること。
教材・参考文献・配付資料等
一般社団法人日本ソーシャルワーク教育学校連盟(編集)(2025)『児童・家庭福祉 第2版』中央法規
※旧版(2021年発行)ではなく、制度改正が反映された最新の第2版(2025年発行)を手元に置くこと。
オフィスアワー等(連絡先含む)
オフィスアワーは特に定めてはいないが、事前にアポイントを取ってから訪問すること。
なお担当(藤本啓寛)の主たる勤務地は東京キャンパスであるため、授業が行われる曜日以外はZoomでの対応となる場合がある。連絡先のメールアドレスは初回授業時に示す。
その他(受講生にのぞむことや受講上の注意点等)
・配布資料は前日までにmanabaにアップロードするほか、教員側で印刷して配付する。
・講義形式の授業ではあるが、授業中のディスカッション、授業後の小レポートなど、積極的な参加によって主体的に学ばれることを期待する。
・児童・家庭福祉で学ぶ内容は、年齢(乳幼児期、学齢期、青年期)、対象(児童、親(ひとり親))、課題(経済、暴力、自立)、機関・担い手(保育所、都道府県・区市町村の相談機関、各種施設)といった多様な区分を含みこんだものであり、似たような用語も多く混乱しがちである。したがって、授業の前半では全体に通底する大枠を取り扱い、その後各論に入っていくという流れを作ることで、理解が促されるように授業を構成している。学びの連続性を担保する観点から、できるだけ休まずに出席して学習すること。
・授業内容や取り上げる話題は、受講生の関心や希望に応じて適宜変更を加えることも想定している。関心を持っている話題や質問があれば、授業期間中に担当教員と積極的にコンタクトをとること。